電気設備の耐用年数について電気設備工事のおすすめ時期をご紹介

2022.03.10電気工事

生活や仕事を支えてくれる電気設備ですが、その寿命は何年もずっと使えるものではありません。

電気設備と言っても様々な用途で使用されており、その対応年数も設備ごとに定められています。

本記事では、電気設備の耐用年数や電気設備工事のおすすめ時期についてご紹介していきます。

また、電気工事の耐用年数については表でもまとめていきますので、ぜひご参考ください。

電気設備の耐用年数について

電気設備の耐用年数は、「機械及び装置以外の有形減価償却資産の耐用年数表」から以下のように定められています。

参照：機械及び装置以外の有形減価償却資産の耐用年数表

※最新の耐用年数は国税庁のホームページなどから確認することができます。

設備によって変わりますが、耐用年数は15年前後のものが多い傾向にあります。

しかし、あくまで耐用年数ですので、超過しても使える設備があったり、屋内や屋外などといった使用環境によっては耐用年数を超えるまでに故障したりすることもあります。

耐用年数に近づくと故障や事故の可能性が高まるため、電気設備には定期メンテナンスの実施が推奨されているものもあります。

目視だけで行える点検内容から性能維持のために行う交換作業などがありますので、必要に応じて専門業者に依頼しましょう。

ここで少し電気工事の会計処理について触れておきます。

賃貸オフィスや店舗といった物件に対して発生する電気工事のほとんどは電気設備に該当するため、建物附属設備として処理することができます。

しかし、動力用配線や受配電設備といった工場に設置しているような設備は該当しなかったり、内装工事と電気工事は別物であったりと、よく間違えられる項目もあります。

国税庁の「耐用年数の適用等に関する取扱通達」を参考にしたり、専門家にアドバイスをもらったりするようにしましょう。

電気設備の中には、定期的な点検が必要とされているものもあるとご紹介しました。

そのような設備の場合は、設置した時からの計算になることがほとんどです。

半年や1年、数年単位で電気設備のメンテナンスを行うこともあります。

家庭向けの電気設備として電源盤（分電盤）がありますが、こちらには点検周期などは設けられていません。

とは言え、電気設備はいずれ壊れるものが多く、電源盤も例外ではありません。

日本電気工業会は、電源盤の交換推奨時期を13年で推奨していますので、そのあたりが家庭用の電気設備工事としてのおすすめ時期とも言えます。

また、オフィスやご家庭によっては防犯カメラを設置していることもありますが、こちらの耐用年数は6年と定められています。

電気設備はいずれも耐用年数や交換推奨時期を過ぎるとトラブルが発生しやすくなるため、対象の時期を迎えたら交換などを検討するようにしましょう。

交換の判断がつかない場合は、専門業者に確認することをおすすめします。

本記事では、電気設備の耐用年数や電気設備工事のおすすめ時期についてご説明しました。

電気設備の耐用年数は設備ごとに設けられており、耐用年数は15年前後のものが多いです。

この耐用年数を超過すると、故障や事故といったトラブルの発生する可能性が高まることがわかりました。

安全に長く使用するためにも定期的なメンテナンスの実施や、事故につながらないように耐用年数を超過する際には交換も検討するようにしましょう。

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